アポロニア21
編集長コラム2021

6月号

コロナ禍で、日本社会のさまざまな脆弱性が指摘されるようになりました。医療分野では、「検査体制などのデジタルインフラが未整備」「感染症病床、医師が足りない」「ワクチン獲得競争に敗戦」などなど。

これらは一般的に、日本が諸外国に比べて遅れているためだと説明されます。「遅れている」というのは、日本もその方向に向かって進んでいることが前提ですが、実際にはそうとも言えず、現在の日本の姿は、人々が意図的に選んできたといえる面も多いように感じます。

例えば「日本の労働生産性は低い。賃金も低過ぎる」などの批判が産業界からも出ていますが、これは90年代に「海外への生産拠点の移転により、日本の産業が空洞化する」という懸念への対応として、賃金水準を抑えたのが理由と考えられます。短期的に見れば、この政策が一つの模範解答だったから広がったのでしょう。

医師不足については、1992年に厚生省健康政策局長が大蔵省主計局主計官(いずれも当時)宛に出した資料によると、医師需給の将来像が歯科医師のそれとほぼ同じ文脈で解釈され、国家試験合格者抑制、入学定員削減、定年制導入、免許更新制が対策として提示されています。

高齢化社会を前にして、むしろ医療需要が増大・高度化すると見られていたにもかかわらず、そうした側面は、医師数の長期予測には反映されなかったことになります。以前からの小さな判断の積み重ねが、現在の状況につながっているのです。歯科技工が危機的状況にあるとされていますが、「安く入手できるなら」と見逃されてきたラボ間のダンピング競争について、どこかで原点に立ち戻って考える必要があるのではないでしょうか。

今回の特集では、健康づくりに貢献する歯科医療の新たな動きを追いました。何もせずにそこにいるだけで健康になるという、「ゼロ次予防」の考え方も紹介しています。ご参考になれば幸いです。

(水谷)
5月号

8世紀イギリスの小説家トビアス・スモレットの『フランス・イタリア旅行』は、当時を代表する紀行文学とされています。単に名所旧跡や珍しい風俗、自然を記録するだけでなく、イギリスから見て「先進国」と考えられていた両国の社会制度などにも言及しているためです。昔のイギリスは、現在の視点から見るとずいぶんと自信のない国で、周囲が先進国に見えて仕方がなく、「古代ローマの植民地だったのが自慢」というお国柄だったようです。

勃興期を迎えていた歯科医療でも、フランス、イタリアへの憧れは顕著でした。18世紀の歯科医師バーソロミュー・ラスピーニは、「イタリアの大学で外科医の資格を取った」と宣伝。後に嘘ではないかと問題になりましたが、「フランスやイタリアなどの先進国では人々の歯に対する関心が高く、イギリスは遅れている」、口腔衛生を訴えていました。いわゆる「歯科先進国」のはしりといえます。

彼は、観光地のバースやロンドン中心地で診療するだけでなく、歯みがき粉や、自慢の「バルサム止血剤」(動脈出血を立ちどころに止めると宣伝!)などを大英帝国の隅々まで通信販売していたビジネスマン。フランスの陶製人工歯の紹介にも一役買ったとされています。こうした時代の最先端を走る人が、大陸ヨーロッパへの人々の憧れを煽っていたのです。

現在、ワクチン供給が進むイギリス、アメリカに対し、フランス、ドイツの対応の遅れが目立っています(日本ほどではないですが)。EU離脱に際して懸念を示す意見が多かったものの、離脱後は経済も含め、イギリスの方がうまくいっている面が目につきます。

日本の歯科界でも、「欧米では」的な話がいまだに聞かれます。その中には出典の不確かな説も少なくなく、かなり注意が必要だと感じています。日英だけで断言できませんが、島国は「どこかにある正解答案や先進国」を探す傾向があるのかもしれません。

今回のレポートでは、患者さんを集めるためのノウハウの最新情報(小柳貴史氏)、今どき募集人員の10倍以上の求職者が集まる歯科医院の求人戦略(林崎雅樹氏)を掲載しました。どちらも、社会の動きに機敏な反面、ぶれない基礎を持っているようです。ぜひご一読ください。

(水谷)
4月号

日本では、コロナ禍の影響による患者減が昨年4月を中心に起こりました。東京歯科保険医協会の調査によると、都内では94%の歯科医院が患者減となったということです。しかし、6月以降は堅調な回復が見られ、政府の緊急融資や補助金などの効果もあり、コロナ禍によって経営難が続く歯科医院は、現在、それほど多くないと見られています。

一方、医療システムが異なり、COVID–19そのものの被害も大きかった地域では状況が違います。イギリスでは、1月1日より「患者数を前年比の45%以上にせよ」という指針が施行され、36%未満だった場合には罰金の対象となりました。

同国は、今年に入っても感染拡大が収まっていないこともあり、76%以上の歯科医院がキャンセル増加を経験しているとのことですが、なぜ罰則付きで患者数の回復を義務化しなければならなかったのでしょうか。

イギリスを含め、租税を主な財源として運営される国営医療(NHS)のシステムでは、各医療機関の運営原資は予算制となるのが一般的。そのため、患者数が回復しなければ、次年度の予算には影響するものの、今すぐ経営難になるという事態は起こらない仕組みで、現場の危機感が希薄なのです。

患者数の回復が義務化されたことで現場は大混乱。歯科国際誌『Dental Tribune』(2月17日)は、「むし歯治療などより、確実にアポを埋められる健診とクリーニングを優先させろ」と傘下医院に指示した大手法人の話を紹介しています。

昨年は「不要不急の歯科治療はやめよう」と、健診やクリーニングを延期するようNHS当局も勧告していたのですから、180度方向転換です。医療制度の違いが、コロナ禍での医院運営にも現れた例だといえるかもしれません。

今月の特集では、長期的なチーム作りという観点から、スタッフの採用や教育についての話題を取り上げました。その中で、「コロナと経営の話題は、今や書籍も動画も注目されにくい」という指摘を受けました。歯科経営誌として、なかなか耳の痛い話でしたが、逆に、発信される情報量が多過ぎて、その取捨選択が難しくなっているという背景もうかがえます。皆さまは、どうお感じでしょうか。

(水谷)
3月号

コロナ禍はまだ収束していませんが、編集部では、各地の歯科医院などへの対面での取材を、十分な感染対策の上で再開しています。

咽頭がんの手術後に初めてお会いする方も多く、「しばらく会わないうちに大変だったね」と心配していただき、恐縮しています。中には「大丈夫だ。オレの方がもっとひどかったか ら……」と、病気自慢のマウンティング(?)で慰めてくださる方もいらっしゃいます。

「もっと大変な状況にある人もいる」と思うと、それだけで自分の悩みが軽く感じることもあるのは事実のようで、実際、自分だけではないと知ることは大きな慰めです。

長期入院していた際、同じ病気で後から入院してきた「新人さん」からいろいろと相談されましたが、こうした相談は何か答えを見つけるためのものではなく、「同じ状況の人が近くにいる」と思えること自体が慰めになるからだと思います。

もっとも、「オレなんか○○がんでステージ4だった」と言われて、「いや、実は私もステージ4で……」とはなかなか言い返せないもので、「病気自慢」の会話は難しいものだと感じたりしています(笑)。

以前、要介護度4の母を奈良の実家から東京に呼び寄せたことを特集記事で書いた際も、同業他社の方から「ウチなんか要介護度5の親と同居!」と介護自慢のマウンティングで慰めていただいたこともあります。

歯科業界で働いていて本当に良かったと思えるのは、皆さん、温かい人たちばかりだと感じるからです。お互い再発しないよう、合併症にならないよう、予防と早期発見を心掛けたいものです。

今月の特集は、スタッフ採用・育成から患者さんとのコミュニケーションまで含んだ、皆がハッピーになれる歯科医院づくりを提案する企画の後半です。特に、女性特有の疾患に配慮した歯科医療の試みと、「女性脳」「男性脳」を考えたコミュニケーションスキルなど、性差に着目した記事を掲載しています。これまでの歯科では見過ごされがちだった視点だと思われます。読者の皆様のご参考になれば幸いです。

(水谷)
2月号

コロナ禍の第1波のころに「感染はいつまで続くと思う?」と聞かれ、「COVID-19は知らないが、14世紀の大黒死病は18世紀まで400年は続いた」と答えたところ、「そんなに脅すものではない」とたしなめられました。

ただし、大黒死病の経験は現在にも通じるところがあります。例えば、密な環境や大規模な長距離移動が感染拡大につながるというもの。教会に集まって疫病退散をお祈りしたらクラスター感染したとか、「悪い空気」を避けた人々の引っ越し先で感染が拡大したといった話です。

大黒死病の結果、ロックダウンとなったイギリスの寒村では、外からもたらされる貨幣が感染源だというので、酢で消毒して使用していたことが知られています。現在も、お金のやりとりで感染が媒介されるというので、キャッシュレス化や自動釣銭機が急速に普及しています。感染そのものは早く収束することが望まれますが、コロナ禍で得られた知見は長く引き継がれるよう願っています。

さて、昨年、小社が発行した日本医業経営コンサルタント協会編著の『386歯科医院の統計データから見える成功医院のセオリー』が、なかなかの反響です。勤務医や歯科衛生士の数、ユニット数やCT、CAD/CAMなどが、どの程度の規模だと最も経営効率が良いのか、訪問診療やインプラント、矯正など、有利な診療内容はあるのかなど、数字で「経営の本当」が分かると評判です。

同じデータでも見方によって違う結論が出ることもしばしばなので、複数の著者が同じデータから考察を加えたことで信頼性も担保しています。不安な時期こそ、データに立脚した意思決定が重要だということでしょうか。

今月と来月の特集では、スタッフ採用、人事評価、患者さんとのコミュニケーションなど、人的側面から見た歯科医院経営の話題を取り上げます。取材を通して、歯科医院の業態が急速に変化しているのを実感できました。ご一読いただければ幸いです。

(水谷)
1月号

あけましておめでとうございます。2020年は、コロナに終始した一年でした。私自身も、なかなか取材で動くことができずにヤキモキしましたが、逆に、どんなに遠い取材先でも、Zoomなどでオンライン取材ができるというメリットが生まれました(いまだに慣れませんが……)。

第1波の時には、東京の感染者数が突出して多く、都外の飲食店で「東京から来られたお客様はご入店できません」などの張り紙を何度か目にしましたが、第3波になると感染拡大地域が広がり、結局、「どこにいても怖い」ということになっているようです。  街では喫煙スペースが激減。おそらく、喫煙者数も相当に減ったと思われます。私は咽頭がんの手術を受けて口や鼻で呼吸をしていないため喫煙できなくなりましたが、ここまでタバコ吸いに厳しい世の中になったのを見ると、「タバコが吸えない体になっていてよかった」と、胸をなで下ろしています。

私の場合、口や鼻で呼吸しない以上、マスクは感染防止の意味を持たないものの、世間への忖度もあって外出時にはマスクをするようにしていますし、手洗いの回数も各段に増えました。

そんな世の中で、「密」が生まれるのを避けられないオリンピックなど開催できるのか、と考えたりします。

また、今後もオンラインでの仕事が広がれば、都市に生活するメリットは少なくなりますから、地方への「コロナ疎開」が、さらに恒常的な人口移動へと定着するかもしれません。都市生活の魅力は、周囲の目をあまり気にせずに済むということなので、コロナ禍でそれが失われつつある今、都会に住み続ける意味は低下していくのでしょうか。

今回の特集では、心身の快適さ、健康を生み出す環境づくりを提案。心身の健康への配慮を重視した、世界一厳しいとされる「WELL認証」に取り組む歯科医院が登場。さらに、冬でもコロナ対策で空気の入れ替えが求められる中、できるだけ換気のタイミングを少なくできる費用対効果の高いアイテムも紹介しています。「今できる範囲での快適」実現の一助となれば幸いです。

(水谷)